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ABAS is also included in DOAJ, EBSCO host, ProQuest, CrossRef, and J-STAGE.
This publication is supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP16HP2004.

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 ABASは日本学術振興会科学研究費補助金(国際情報発信強化)の補助を受けています

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ABAS: Annals of Business Administrative Science について

ABAS (「アバス」と呼んでいます)は、日本国内の経営研究の成果を海外の研究者向けに発信する無料(open-access)の英文オンライン・ジャーナルです。もちろんレフェリー誌です。国際的に認知されたオープン・アクセス誌のオンライン・ディレクトリ・サービスである DOAJ (Directory of Open Access Journals) に収載され、世界的な学術誌データベースであるEBSCO hostとProQuestにも収録されて全文ダウンロード可能になっていますが、いずれも日本の経営学系のジャーナルとしては初めてのことです。 創刊は2002年で、東京大学大学院経済学研究科経営専攻の教員有志が中心となって設立した NPO法人グローバルビジネスリサーチセンター (Global Business Research Center: GBRC) が発行しています。

ABASは創刊10周年を一区切りとし、Volume 11からは新生ABASとして再スタートしました。社会科学系の従来の海外・国内ジャーナルとは一線を画し、まったく異なる新しい「ABASスタイル」の個性的でスタイリッシュな論文を掲載し、「引用されるジャーナル」を目指す。これがABASの編集方針です。

ABASスタイルとは

  1. 1論文は、一つの学説、一つのデータセット、一つのコンセプトに焦点を当て、論旨がシンプルかつ明快です。
  2. 論文タイトルと要約は、それを読むだけで、論文の論旨、主張を理解できるように解説的です。
  3. 1論文は、一気に読み切れる長さ10〜15ページ程度を目安にしてコンパクトにまとめられています。
  4. 世界共通語として英語を使う以上、nonnative “reader” of English を想定した平易な英文です。
  5. 高度な数学・統計手法は使いません。
ABASが特に重視しているのは、従来のジャーナルが軽視してきた、しかし読者は読みたいと思っている次の三つのジャンルです。
《テクニカル・ノート》 既存研究の間違いや問題点を明らかにしたもの
《事実発見型調査報告》 調査データから得られた面白い事実発見を明記したもの
《コンセプチュアル・ペーパー》 自他問わず面白い概念モデルを紹介・解説したもの

ABASは、独立行政法人科学技術振興機構(JST)の電子ジャーナル・サイトJ-STAGEの早期公開機能を導入しています。J-STAGEの「早期公開」(Advance Publication)は、巻・号・ページ等の書誌情報が未確定の論文を公開できる機能です。早期公開版も本公開版も同じDOIが付与され、同一の論文として扱われ、Google Scholarにもデータが提供されます。早期公開は論文採択後できるだけ速やかに行われますので、早期公開版の公開は不定期になります。早期公開された論文は2ヶ月に1号のペースでまとめて、巻・号・ページ等を確定してからJ-STAGEで本公開するとともに、学術論文を中心とした学術情報を検索して利用できる世界的なオンライン・データベースEBSCO host (有料)、ProQuest (有料)にも逐次収録されて、全文ダウンロードが可能となります。論文が早期公開されると、『GBRCニューズレター』(ほぼ週刊)で告知されますので、最新刊の案内が欲しい方には配信登録されることをお勧めします。このサイトでは、とりあえず論文の内容を日本語で紹介していきますが、著者本人による公式の要約ではないので、ご注意ください。正確に内容をお知りになりたい方は、ぜひ英語の論文をダウンロードして、読まれることをお勧めします。

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早期公開 Advance Publications


Nakano, K. (2021). Support system that foster human resources for university start-ups in Japan.
Annals of Business Administrative Science, 20(3), 93-106.
doi: 10.7880/abas.0210322a Download (Available online Jone 15, 2021)

1990年代後半以降、日本では米国型の技術・資金・制度を原型にするcloning Silicon Valley modelが導入され、技術移転、特許収入、ファンドの組成が大きく注目されてきた。しかし、起業クラスターを形成してきた東京大学の場合は、学部学生・大学院生を教育して、金融機関・大企業・中央官庁で働く卒業生のネットワークを支援者のネットワークとすることで、技術の集積以上のエコシステムを構築してきた。産学連携のエコシステムの形成には、こうした自らは起業しなくても、起業を理解し、広く社会で活躍する人材の教育・育成こそが重要である。

Ikuine, F. (2021). The development productivity dilemma: Managing the flow of a series of new products.
Annals of Business Administrative Science, 20(3), 79-92.
doi: 10.7880/abas.0210317a Download (Available online April 22, 2021)

IT化に伴い、開発プロジェクトが継続されていく事例が増えている。しかし、それまでに蓄積したデータや開発のノウハウを活用して開発生産性の向上を目指すと、今度は、それに縛られて、製品機能の拡充が難しくなる。実際、各製品においては、開発生産性の向上と製品機能の拡充が両立しがたいという “開発生産性のジレンマ” は確かに存在している。しかし、本稿で取り上げる事例では、企業は、ある製品で、開発生産性を犠牲にして製品機能の拡充を行うと、次の製品でそれを流用したり、利用して簡略化したりすることで開発生産性の改善、つまり、連続した新製品の流れとして管理することによって、開発生産性のジレンマを克服していた。

Liu, Q., & Takahashi, N. (2021). Career perspective: Motivation of Chinese employees graduating from Chinese universities and working for Japanese companies.
Annals of Business Administrative Science, 20(2), 63-78.
doi: 10.7880/abas.0210213a Download (Available online March 12, 2021)

中国の大学・大学院を卒業して日本で日本企業に働く中国人社員をインタビュー調査した結果、先行研究で指摘されていた異文化間ギャップ、日本語力、職場での人間関係といった要因は4面モチベーション・スコアとあまり関係していなかった。しかし、キャリア・パースペクティブの存在は学習をはじめとするモチベーション・スコアに関係しているようだった。モチベーション・スコアが低かった中国人社員は、日本国内での就職活動では行われている説明会や先輩社員とのコミュニケーションの場が制約され、キャリア・パースペクティブをもてなかったために、入社後に、目の前の仕事への不満が顕在化したようだった。

Hanahara, S. (2021). How collaboration between industrial designers and other members related to product development affect innovation and efficiency.
Annals of Business Administrative Science, 20(2), 47-62.
doi: 10.7880/abas.0210127a Download (Available online March 4, 2021)

部門間連携は革新性と効率性にとって重要だと言われている。本稿では、部署も性格も異なるID (industrial design:インダストリアル・デザイン)とED (engineering design:エンジニアリング・デザイン)を明確に区別し、特にインダストリアルデザイナーと製品開発に関わる他部門との間の部門間連携が、革新性と効率性に与える影響を文献レビューした。その結果、(1)革新性に関しては、部門間連携はデザイン・イノベーションに正の影響を与え、CE型部門間連携は、テクノロジー・イノベーションに正の影響を与えると指摘されていた。(2)効率性に関しては、製品開発プロセスの効率への影響は一貫しておらず、そもそも生産効率は調べられていないことが分かった。

Tsukamoto, Y. (2021). Rethinking telecommuting with an i-deals perspective.
Annals of Business Administrative Science, 20(1), 33-46.
doi: 10.7880/abas.0210115a Download (Available online February 11, 2021)

COVID-19の影響により、日本ではテレコミューティングが急速に普及した。従来のテレコミューティング研究では、テレコミューティングはi-dealsの結果であり、location flexibility i-deals (LFi-deals)であるという前提で議論が行われてきたが、COVID-19の流行下では、半強制的なテレコミューティングが出現した。そこで本研究では、(Group A)依然として「出社」、(Group B)半強制的に出現したテレコミューティングと考えられる「テレコミューティング (初経験)」、(Group C) LFi-dealsを結んだ結果のテレコミューティングと考えられる「テレコミューティング (経験あり)」の3群に分けて、degree of self-determination (DSD)及び生産性との関係を調べた。分析の結果、同じテレコミューティングでもLFi-dealsを結んでいるGroup Cの方が半強制的なGroup Bよりも、DSDも生産性も有意に高かった。ただし、Group BもGroup Aよりは高くなっており、単にテレコミューティングを始めただけでも、LFi-deals、DSD、生産性が高まる可能性がある。

Yoshida, T. (2021). How Has Workcation Evolved in Japan?
Annals of Business Administrative Science, 20(1), 19-32.
doi: 10.7880/abas.0210112a Download (Available online February 10, 2021)

労働と休暇を組み合わせて行うワーケーションは、ICTの浸透に伴って欧米で登場した概念で、freelancer等に象徴される個人の自由な働き方とされるが、日本においてはその元来の意味合いを離れ、一部のトレーニング・プログラムがワーケーションと称されるなど、特異な展開が見られる。こうした変化はどのようにして生じたのだろうか。本研究では3つの地域における調査を踏まえ、日本において特徴的なサテライトオフィス・ワーケーション、ラーニング・ワーケーション」の登場経緯やそれらを取り巻く各主体の狙いを整理した上で、(1)日本では主に雇用労働者が想定されていること、(2)それ故、地方自治体の思惑(「交流人口に繋げたい」)と企業の思惑(「仕事に係わる目的がないと社員を地方に送り出し難い」)が大きな影響を与えていること、(3)その結果、ワーケーションが「地域との深い関りの中で学びや内省、創造力の向上を図る」方向へ変化してきたこと、を明らかにする。

Wang, Z., & Suh, Y. (2021). Multiskilled labor management of Japanese commercial vehicle makers in the Chinese market: The cases of Hino and Isuzu.
Annals of Business Administrative Science, 20(1), 1-17.
doi: 10.7880/abas.0201201a Download (Available online January 17, 2021)

急成長する中国の大型商用車市場では、「生産規模が年1万台を超えなければ生き残れない」法則がいわれてきた。しかし日系メーカーの広汽日野と慶鈴汽車は、生産規模が1万台に満たないながらも中国市場で利益を出し続けている。これは、少量生産でも一定水準の生産性を保てる日本的生産システムのおかげだが、中国の日系商用車メーカーは、中国の実情に合った多能工育成方法を発展させたことで、その日本的生産システムを機能させることに成功した。

日本語要約付き既刊論文リスト ABAS Article List


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