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Print ISSN 1347-4464


ABAS is also included in EBSCO host, ProQuest, CrossRef, and J-STAGE.
This publication is supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP16HP2004.

ABASの日本語サイト

 ABASは日本学術振興会科学研究費補助金(国際情報発信強化)の補助を受けています

ABAS: Annals of Business Administrative Science について

ABAS (「アバス」と呼んでいます)は、日本国内の経営研究の成果を海外の研究者向けに発信する無料(open-access)の英文オンライン・ジャーナルです。もちろんレフェリー誌です。 世界的な学術誌データベースであるEBSCO hostとProQuestにも収録され、全文ダウンロード可能になっていますが、これは日本の経営学系のジャーナルとしては初めてのことです。 創刊は2002年で、東京大学大学院経済学研究科経営専攻の教員有志が中心となって設立した NPO法人グローバルビジネスリサーチセンター (Global Business Research Center: GBRC) が発行しています。

ABASは創刊10周年を一区切りとし、Volume 11からは新生ABASとして再スタートしました。社会科学系の従来の海外・国内ジャーナルとは一線を画し、まったく異なる新しい「ABASスタイル」の個性的でスタイリッシュな論文を掲載し、「引用されるジャーナル」を目指す。これがABASの編集方針です。

ABASスタイルとは

  1. 1論文は、一つの学説、一つのデータセット、一つのコンセプトに焦点を当て、論旨がシンプルかつ明快です。
  2. 論文タイトルと要約は、それを読むだけで、論文の論旨、主張を理解できるように解説的です。
  3. 1論文は、一気に読み切れる長さ10〜15ページ程度を目安にしてコンパクトにまとめられています。
  4. 世界共通語として英語を使う以上、nonnative “reader” of English を想定した平易な英文です。
  5. 高度な数学・統計手法は使いません。
ABASが特に重視しているのは、従来のジャーナルが軽視してきた、しかし読者は読みたいと思っている次の三つのジャンルです。
《テクニカル・ノート》 既存研究の間違いや問題点を明らかにしたもの
《事実発見型調査報告》 調査データから得られた面白い事実発見を明記したもの
《コンセプチュアル・ペーパー》 自他問わず面白い概念モデルを紹介・解説したもの

ABASは、独立行政法人科学技術振興機構(JST)の電子ジャーナル・サイトJ-STAGEの早期公開機能を導入しています。J-STAGEの「早期公開」(Advance Publication)は、巻・号・ページ等の書誌情報が未確定の論文を公開できる機能です。早期公開版も本公開版も同じDOIが付与され、同一の論文として扱われ、Google Scholarにもデータが提供されます。早期公開は論文採択後できるだけ速やかに行われますので、早期公開版の公開は不定期になります。早期公開された論文は2ヶ月に1号のペースでまとめて、巻・号・ページ等を確定してからJ-STAGEで本公開するとともに、学術論文を中心とした学術情報を検索して利用できる世界的なオンライン・データベースEBSCO host (有料)、ProQuest (有料)にも逐次収録されて、全文ダウンロードが可能となります。論文が早期公開されると、『GBRCニューズレター』(ほぼ週刊)で告知されますので、最新刊の案内が欲しい方には配信登録されることをお勧めします。このサイトでは、とりあえず論文の内容を日本語で紹介していきますが、著者本人による公式の要約ではないので、ご注意ください。正確に内容をお知りになりたい方は、ぜひ英語の論文をダウンロードして、読まれることをお勧めします。

ABASのダウンロード J-STAGE


早期公開 Advance Publications


Nakano, K. (2017). A history of Japanese venture businesses.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170112a
Download (Available online August 31, 2017)

日本では、戦後四半世紀の間、諸外国でのスタートアップの議論とはかけ離れたところで中小企業が論じられてきた。戦後しばらくは中小企業の印象が悲観的な二重構造論が盛んであり、その後の中堅企業論も、スタートアップに光を当てるとまでは言えなかった。しかし1970年代に入ると、米国の影響を受けて、和製英語“ベンチャー・ビジネス”の下に、ベンチャー・キャピタルを中心としてスタートアップに対する潤沢な資金供給が始まり、スタートアップに対する期待感・待望感を込めたベンチャー・ビジネス論が展開されるようになった。

Fukuzawa, M., & Inamizu, N. (2017). Multi-functional factories: Survey study on Japanese electric and electronics companies.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170421a
Download (Available online July 31, 2017)

日本の電機産業に属する国内事業所を対象とした質問紙調査の結果、海外に生産機能を移管する動きが多いにも関わらず、(1)生産機能を高程度に完結して行える国内拠点が約90%である。(2)設計機能については生産拠点で完結して行える程度が高い拠点が約54%、低い拠点が約20%と混在している。(3)設計・製造技術・生産といった複数の機能を完全に完結して行える国内生産拠点の方が、そうではない生産拠点に比べて、@ライバル企業に対して、納期の正確さや迅速さ、市場ニーズへの対応力という点で優れており、A自社の中国・ASEANの生産拠点に対して、新製品の提案・開発力の点で優れている。このことは、複数の機能を完結して行うことができる生産拠点は、自社の海外拠点よりも「新製品の提案・開発」における優位性が高いことを示唆している。

Ichikohji, T., & Katsumata, S. (2017). Multiple information devices users in the era of digital convergence: The relationship between YouTubers and YouTube viewers.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170329a
Download (Available online July 27, 2017)

デジタル・コンバージェンス時代到来の予言は、消費者の扱う情報機器の収斂を想起させるが、現実には情報機器の多様化が進んでいる。本研究では、動画共有サービスYouTubeを利用するスマートフォンユーザ(N=1000)を対象にして調査・分析を行った結果、(1)多様な情報機器を扱うユーザは、そうではないユーザと比べて、動画投稿も動画視聴も活発にする傾向がある。(2)多様な情報機器を使って動画投稿をよくするユーザと、動画投稿をせずにスマートフォンばかりを長時間使っているユーザに分化する傾向がある。すなわち、多様な情報機器を持つユーザの方が活発に情報機器を使いこなしていることが明らかになった。

Takahashi, N., & Kikuchi, H. (2017). Rayleigh criterion: The paradigm of photolithography equipment.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170525a
Download (Available online July 13, 2017)

かつて半導体の光露光装置は、Rayleigh criterionを使って、解像度で技術的限界を迎えると予想されていた。ところが実際には、【鏡系/等倍/一括露光】から【レンズ系/縮小/分割露光】へとアーキテクチャが変わると、予想された解像度の限界を超えて光露光装置の微細化が進んだ。限界を予想した際に用いたRayleigh criterionを専門家達が繰り返し使い、今度は、解像度向上の方策についての “a set of recurrent and quasi-standard illustrations”が行われる。Rayleigh criterionこそ、Kuhn (1962)が “community’s paradigm”と呼んだものの典型であり、Rayleigh criterionに則って (a) NAを大きく、(b) 波長を短く、(c) k1 factorを小さくすることで解像度向上が実現されてきた。

日本語要約付き既刊論文リスト ABAS Article List


Volume 16/2017
Volume 15/2016
Volume 14/2015
Volume 13/2014
Volume 12/2013
Volume 11/2012
Volumes 1-10/2002-2011 (日本語要約なし)


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