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Print ISSN 1347-4464


ABAS is also included in EBSCO host, ProQuest, CrossRef, and J-STAGE.
This publication is supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP16HP2004.

ABASの日本語サイト

 ABASは日本学術振興会科学研究費補助金(国際情報発信強化)の補助を受けています

ABAS: Annals of Business Administrative Science について

ABAS (「アバス」と呼んでいます)は、日本国内の経営研究の成果を海外の研究者向けに発信する無料(open-access)の英文オンライン・ジャーナルです。もちろんレフェリー誌です。 世界的な学術誌データベースであるEBSCO hostとProQuestにも収録され、全文ダウンロード可能になっていますが、これは日本の経営学系のジャーナルとしては初めてのことです。 創刊は2002年で、東京大学大学院経済学研究科経営専攻の教員有志が中心となって設立した NPO法人グローバルビジネスリサーチセンター (Global Business Research Center: GBRC) が発行しています。

ABASは創刊10周年を一区切りとし、Volume 11からは新生ABASとして再スタートしました。社会科学系の従来の海外・国内ジャーナルとは一線を画し、まったく異なる新しい「ABASスタイル」の個性的でスタイリッシュな論文を掲載し、「引用されるジャーナル」を目指す。これがABASの編集方針です。

ABASスタイルとは

  1. 1論文は、一つの学説、一つのデータセット、一つのコンセプトに焦点を当て、論旨がシンプルかつ明快です。
  2. 論文タイトルと要約は、それを読むだけで、論文の論旨、主張を理解できるように解説的です。
  3. 1論文は、一気に読み切れる長さ10〜15ページ程度を目安にしてコンパクトにまとめられています。
  4. 世界共通語として英語を使う以上、nonnative “reader” of English を想定した平易な英文です。
  5. 高度な数学・統計手法は使いません。
ABASが特に重視しているのは、従来のジャーナルが軽視してきた、しかし読者は読みたいと思っている次の三つのジャンルです。
《テクニカル・ノート》 既存研究の間違いや問題点を明らかにしたもの
《事実発見型調査報告》 調査データから得られた面白い事実発見を明記したもの
《コンセプチュアル・ペーパー》 自他問わず面白い概念モデルを紹介・解説したもの

ABASは、独立行政法人科学技術振興機構(JST)の電子ジャーナル・サイトJ-STAGEの早期公開機能を導入しています。J-STAGEの「早期公開」(Advance Publication)は、巻・号・ページ等の書誌情報が未確定の論文を公開できる機能です。早期公開版も本公開版も同じDOIが付与され、同一の論文として扱われ、Google Scholarにもデータが提供されます。早期公開は論文採択後できるだけ速やかに行われますので、早期公開版の公開は不定期になります。早期公開された論文は2ヶ月に1号のペースでまとめて、巻・号・ページ等を確定してからJ-STAGEで本公開するとともに、学術論文を中心とした学術情報を検索して利用できる世界的なオンライン・データベースEBSCO host (有料)、ProQuest (有料)にも逐次収録されて、全文ダウンロードが可能となります。論文が早期公開されると、『GBRCニューズレター』(ほぼ週刊)で告知されますので、最新刊の案内が欲しい方には配信登録されることをお勧めします。このサイトでは、とりあえず論文の内容を日本語で紹介していきますが、著者本人による公式の要約ではないので、ご注意ください。正確に内容をお知りになりたい方は、ぜひ英語の論文をダウンロードして、読まれることをお勧めします。

ABASのダウンロード J-STAGE


早期公開 Advance Publications


Akiike, A. (2017). Establishing Galapagos ke-tai's dominant industrial design.
Annals of Business Administrative Science.
doi: 10.7880/abas.0170916a Download (Available online November 8, 2017)

日本の携帯電話産業では、メール機能が特に重視されるようになる中で折りたたみ型がドミナント・インダストリアル・デザインとして選択されるようになり、折りたたみ型を積極的に導入したNECが大きなマーケット・シェアを獲得した。その結果、21世紀初頭には、ガラパゴス携帯と呼ばれる日本独自なドミナント・デザインが形成された。しかしながら、このドミナント・インダストリアル・デザインは、ガラパゴス携帯の機能面とともに、日本の携帯電話産業がスマートフォンへ移行する際の妨げとなった。つまりドミナント・インダストリアル・デザインが、企業の競争的位置付けを決めたのである。

Mitomi, Y. (2017). What is marketing time pressure?
Annals of Business Administrative Science.
doi: 10.7880/abas.0170925a Download (Available online October 26, 2017)

制限時間がある場合の購買行動は、制限時間のない場合の購買行動とは異なる。それは制限時間の中で、消費者が圧力を感じているからである。この状態は「時間圧力」と定義されている。本稿では、時間圧力に関する先行研究の手法と結果を整理したところ、(a)制限時間の影響は調べていても、そもそも時間圧力を直接測定してきたわけでなく、また(b)その制限時間もせいぜい数秒から数分と短く、マーケティングの実務的に意味があるかは不明である。時間圧力という用語自体は使い古されてきた感があるが、時間圧力に関するマーケティング研究は、これからが期待される未知の研究領域といえる。

Sato, H. (2017). Strategic consistency revisited: From resource allocation to temporal continuity.
Annals of Business Administrative Science.
doi: 10.7880/abas.0170921a Download (Available online October 19, 2017)

経営戦略論では、かつては資源再配分の際の戦略的一貫性が問われていた。しかしダイナミック・ケイパビリティが脚光を浴び、フレキシビリティが重視されるようになる中で、ある意味当然視されてきた戦略的一貫性は影が薄くなった。しかし、近年になると、今度は、組織の時間的連続性を表す概念として、組織アイデンティティに近い意味で戦略的一貫性が再び使われ始めた。

Takahashi, N. (2017). Checking firms' life spans expected 30 years ago.
Annals of Business Administrative Science.
doi: 10.7880/abas.0170919a Download (Available online October 17, 2017)

今からちょうど30年前の1987年、「会社の寿命30年説」が話題になっていた日本で、「会社の寿命は30年と言われていますが、30年後、あなたの会社が生き残っている確率はどのくらいだと思いますか?」という質問を組み込んだ質問票を使い、日本の大企業11社のホワイトカラーの調査をして575人から回答を得た。その時の「確率」の平均は72%だった。30年後の2017年、575人中127人が所属していた会社2社は生き残れなかった。つまり78%は生き残ったことになる。

日本語要約付き既刊論文リスト ABAS Article List


Volume 16/2017
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Volume 14/2015
Volume 13/2014
Volume 12/2013
Volume 11/2012
Volumes 1-10/2002-2011 (日本語要約なし)


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