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Print ISSN 1347-4464


ABAS is also included in EBSCO host, ProQuest, CrossRef, and J-STAGE.
This publication is supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP16HP2004.

ABASの日本語サイト

 ABASは日本学術振興会科学研究費補助金(国際情報発信強化)の補助を受けています

ABAS: Annals of Business Administrative Science について

ABAS (「アバス」と呼んでいます)は、日本国内の経営研究の成果を海外の研究者向けに発信する無料(open-access)の英文オンライン・ジャーナルです。もちろんレフェリー誌です。 世界的な学術誌データベースであるEBSCO hostとProQuestにも収録され、全文ダウンロード可能になっていますが、これは日本の経営学系のジャーナルとしては初めてのことです。 創刊は2002年で、東京大学大学院経済学研究科経営専攻の教員有志が中心となって設立した NPO法人グローバルビジネスリサーチセンター (Global Business Research Center: GBRC) が発行しています。

ABASは創刊10周年を一区切りとし、Volume 11からは新生ABASとして再スタートしました。社会科学系の従来の海外・国内ジャーナルとは一線を画し、まったく異なる新しい「ABASスタイル」の個性的でスタイリッシュな論文を掲載し、「引用されるジャーナル」を目指す。これがABASの編集方針です。

ABASスタイルとは

  1. 1論文は、一つの学説、一つのデータセット、一つのコンセプトに焦点を当て、論旨がシンプルかつ明快です。
  2. 論文タイトルと要約は、それを読むだけで、論文の論旨、主張を理解できるように解説的です。
  3. 1論文は、一気に読み切れる長さ10〜15ページ程度を目安にしてコンパクトにまとめられています。
  4. 世界共通語として英語を使う以上、nonnative “reader” of English を想定した平易な英文です。
  5. 高度な数学・統計手法は使いません。
ABASが特に重視しているのは、従来のジャーナルが軽視してきた、しかし読者は読みたいと思っている次の三つのジャンルです。
《テクニカル・ノート》 既存研究の間違いや問題点を明らかにしたもの
《事実発見型調査報告》 調査データから得られた面白い事実発見を明記したもの
《コンセプチュアル・ペーパー》 自他問わず面白い概念モデルを紹介・解説したもの

ABASは、独立行政法人科学技術振興機構(JST)の電子ジャーナル・サイトJ-STAGEの早期公開機能を導入しています。J-STAGEの「早期公開」(Advance Publication)は、巻・号・ページ等の書誌情報が未確定の論文を公開できる機能です。早期公開版も本公開版も同じDOIが付与され、同一の論文として扱われ、Google Scholarにもデータが提供されます。早期公開は論文採択後できるだけ速やかに行われますので、早期公開版の公開は不定期になります。早期公開された論文は2ヶ月に1号のペースでまとめて、巻・号・ページ等を確定してからJ-STAGEで本公開するとともに、学術論文を中心とした学術情報を検索して利用できる世界的なオンライン・データベースEBSCO host (有料)、ProQuest (有料)にも逐次収録されて、全文ダウンロードが可能となります。論文が早期公開されると、『GBRCニューズレター』(ほぼ週刊)で告知されますので、最新刊の案内が欲しい方には配信登録されることをお勧めします。このサイトでは、とりあえず論文の内容を日本語で紹介していきますが、著者本人による公式の要約ではないので、ご注意ください。正確に内容をお知りになりたい方は、ぜひ英語の論文をダウンロードして、読まれることをお勧めします。

ABASのダウンロード J-STAGE


早期公開 Advance Publications


Wada, T. (2017). History of Japanese role-playing games.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170228a Download (Available online April 19, 2017)

生物は環境に適応した個体が生き残る進化により、多様な種へと分化していく。同じく、製品も国ごとの環境に適応することにより、全く違った特性をもった製品へと進化する。本稿では、同じルーツを持ちながら、欧米と日本で異なる製品へと進化したCRPG (Computer Role-playing Game)について紹介する。欧米において、CRPGはTRPG(Table-top Role-playing Game)をビデオゲーム化した製品として誕生した。以後の技術発展において、開発にTRPGファンが多く関与し、TRPGと同質の「面白さ」の再現が目指され、「自由な行動の選択によるストーリー展開」や、「仮想世界のリアルなシミュレート」が重視された。一方、日本においては欧米のCRPGが移入されるかたちでCRPGの普及がはじまった。TRPGではなく、CRPGに最初に触れた結果、@当時のCRPGの技術的限界による「固定されたストーリー展開」、A「経験値を貯め、レベルを上げてcharacterを成長させるシステム」という、RPGの本質とは異なる要素が、「面白さ」として受容された。これに、B日本のマンガ・アニメ文化に影響されたアニメ的なキャラクターデザインを加えたものが、日本におけるCRPGのスタンダードとして普及していく。この結果、TRPGや欧米のCRPGと異なる「面白さ」を追求する、JRPG(Japanese Role-playing Game)という、独立したジャンルへと進化していくことになった。

Kuwashima, K. (2017). How can a company continue an unprofitable business? Case study of a Japanese functional chemical company.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170227a
Download (Available online April 13, 2017)

競合他社の撤退が続くような赤字のプロジェクトに投資を続けるのはなぜだろうか。電子機器材料の1つである2層CCLの市場では、多くの企業が撤退した。その中で、10年以上赤字が続いたにもかかわらず、事業を継続した新日鉄化学が、大きな成功を収めた。他の競合企業と同様に、新日鉄化学でも、2層CCLに対する研究開発投資の中止が何度も検討された。最終的に、投資継続の判断が下されたのは、技術評価に際して、標準的な社内評価に加えて、潜在的主要顧客による評価を重視する判断システムを採用していたからであった。

Kosuge, R. (2017). Market orientation and kaizen readiness in the automobile dealership context.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170201a
Download (Available online April 8, 2017)

Kosuge and Takahashi (2016) による発見と既存文献にもとづいて、「市場志向は改善につながる」という仮説を立て、「改善意識」を尺度化して、ある自動車ディーラー企業の54店舗の全営業パーソンの回答を用いて仮説の検証を行った。その結果、市場志向は確かに改善意識と強い正の相関があることがわかった。さらに、市場志向と改善意識のそれぞれについて中央値で低群・高群に分け、2×2のクロス表を作ったところ、これも仮説を支持していたが、市場志向が低く、改善意識が高い4店舗の業績が高いことが明らかになった。これらの店舗についてさらに詳細に調べると、旧来の属人的な営業で十分な売上を達成できていたために、市場志向への転換が進まないことが明らかになった。

Takai, A. (2017). Analyzing the phenomenon of a "shake-out."
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170222a
Download (Available online April 7, 2017)

ドミナント・デザインの出現の前後では、企業数が激減する「シェイク・アウト」という現象が起こるとされている。ところが、日本のオンライン証券業界では、シェイク・アウトはみられなかった。その理由は、ドミナント・デザインを生み出し、「唯一の勝ち組企業」といわれる松井証券以外の会社は、証券系のシステムを構築する大手2つのベンダーのいずれかのパッケージ・システムを導入したために、製造業ほどにはプロセスイノベーションの巧拙の影響を受けなかったからだと考えられる。その結果、松井証券のような高パフォーマンスは得られなかったものの、主要プレイヤーになれなくとも、存続することが可能だった。すなわち、製品ではなく、サービスのドミナント・デザインの場合には、その成 立が、企業退出の促進ではなく、抑制に働く可能性がある。

日本語要約付き既刊論文リスト ABAS Article List


Volume 16/2017
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Volume 14/2015
Volume 13/2014
Volume 12/2013
Volume 11/2012
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