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ABAS is also included in EBSCO host, ProQuest, CrossRef, and J-STAGE.
This publication is supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP16HP2004.

ABASの日本語サイト

 ABASは日本学術振興会科学研究費補助金(国際情報発信強化)の補助を受けています

ABAS: Annals of Business Administrative Science について

ABAS (「アバス」と呼んでいます)は、日本国内の経営研究の成果を海外の研究者向けに発信する無料(open-access)の英文オンライン・ジャーナルです。もちろんレフェリー誌です。 世界的な学術誌データベースであるEBSCO hostとProQuestにも収録され、全文ダウンロード可能になっていますが、これは日本の経営学系のジャーナルとしては初めてのことです。 創刊は2002年で、東京大学大学院経済学研究科経営専攻の教員有志が中心となって設立した NPO法人グローバルビジネスリサーチセンター (Global Business Research Center: GBRC) が発行しています。

ABASは創刊10周年を一区切りとし、Volume 11からは新生ABASとして再スタートしました。社会科学系の従来の海外・国内ジャーナルとは一線を画し、まったく異なる新しい「ABASスタイル」の個性的でスタイリッシュな論文を掲載し、「引用されるジャーナル」を目指す。これがABASの編集方針です。

ABASスタイルとは

  1. 1論文は、一つの学説、一つのデータセット、一つのコンセプトに焦点を当て、論旨がシンプルかつ明快です。
  2. 論文タイトルと要約は、それを読むだけで、論文の論旨、主張を理解できるように解説的です。
  3. 1論文は、一気に読み切れる長さ10〜15ページ程度を目安にしてコンパクトにまとめられています。
  4. 世界共通語として英語を使う以上、nonnative “reader” of English を想定した平易な英文です。
  5. 高度な数学・統計手法は使いません。
ABASが特に重視しているのは、従来のジャーナルが軽視してきた、しかし読者は読みたいと思っている次の三つのジャンルです。
《テクニカル・ノート》 既存研究の間違いや問題点を明らかにしたもの
《事実発見型調査報告》 調査データから得られた面白い事実発見を明記したもの
《コンセプチュアル・ペーパー》 自他問わず面白い概念モデルを紹介・解説したもの

ABASは、独立行政法人科学技術振興機構(JST)の電子ジャーナル・サイトJ-STAGEの早期公開機能を導入しています。J-STAGEの「早期公開」(Advance Publication)は、巻・号・ページ等の書誌情報が未確定の論文を公開できる機能です。早期公開版も本公開版も同じDOIが付与され、同一の論文として扱われ、Google Scholarにもデータが提供されます。早期公開は論文採択後できるだけ速やかに行われますので、早期公開版の公開は不定期になります。早期公開された論文は2ヶ月に1号のペースでまとめて、巻・号・ページ等を確定してからJ-STAGEで本公開するとともに、学術論文を中心とした学術情報を検索して利用できる世界的なオンライン・データベースEBSCO host (有料)、ProQuest (有料)にも逐次収録されて、全文ダウンロードが可能となります。論文が早期公開されると、『GBRCニューズレター』(ほぼ週刊)で告知されますので、最新刊の案内が欲しい方には配信登録されることをお勧めします。このサイトでは、とりあえず論文の内容を日本語で紹介していきますが、著者本人による公式の要約ではないので、ご注意ください。正確に内容をお知りになりたい方は、ぜひ英語の論文をダウンロードして、読まれることをお勧めします。

ABASのダウンロード J-STAGE


早期公開 Advance Publications


Fukuzawa, M., & Inamizu, N. (2017). Multi-functional factories: Survey study on Japanese electric and electronics companies.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170421a
Download (Available online July 31, 2017)

日本の電機産業に属する国内事業所を対象とした質問紙調査の結果、海外に生産機能を移管する動きが多いにも関わらず、(1)生産機能を高程度に完結して行える国内拠点が約90%である。(2)設計機能については生産拠点で完結して行える程度が高い拠点が約54%、低い拠点が約20%と混在している。(3)設計・製造技術・生産といった複数の機能を完全に完結して行える国内生産拠点の方が、そうではない生産拠点に比べて、@ライバル企業に対して、納期の正確さや迅速さ、市場ニーズへの対応力という点で優れており、A自社の中国・ASEANの生産拠点に対して、新製品の提案・開発力の点で優れている。このことは、複数の機能を完結して行うことができる生産拠点は、自社の海外拠点よりも「新製品の提案・開発」における優位性が高いことを示唆している。

Ichikohji, T., & Katsumata, S. (2017). Multiple information devices users in the era of digital convergence: The relationship between YouTubers and YouTube viewers.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170329a
Download (Available online July 27, 2017)

デジタル・コンバージェンス時代到来の予言は、消費者の扱う情報機器の収斂を想起させるが、現実には情報機器の多様化が進んでいる。本研究では、動画共有サービスYouTubeを利用するスマートフォンユーザ(N=1000)を対象にして調査・分析を行った結果、(1)多様な情報機器を扱うユーザは、そうではないユーザと比べて、動画投稿も動画視聴も活発にする傾向がある。(2)多様な情報機器を使って動画投稿をよくするユーザと、動画投稿をせずにスマートフォンばかりを長時間使っているユーザに分化する傾向がある。すなわち、多様な情報機器を持つユーザの方が活発に情報機器を使いこなしていることが明らかになった。

Takahashi, N., & Kikuchi, H. (2017). Rayleigh criterion: The paradigm of photolithography equipment.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170525a
Download (Available online July 13, 2017)

かつて半導体の光露光装置は、Rayleigh criterionを使って、解像度で技術的限界を迎えると予想されていた。ところが実際には、【鏡系/等倍/一括露光】から【レンズ系/縮小/分割露光】へとアーキテクチャが変わると、予想された解像度の限界を超えて光露光装置の微細化が進んだ。限界を予想した際に用いたRayleigh criterionを専門家達が繰り返し使い、今度は、解像度向上の方策についての “a set of recurrent and quasi-standard illustrations”が行われる。Rayleigh criterionこそ、Kuhn (1962)が “community’s paradigm”と呼んだものの典型であり、Rayleigh criterionに則って (a) NAを大きく、(b) 波長を短く、(c) k1 factorを小さくすることで解像度向上が実現されてきた。

Akiike, A., & Yoshioka-Kobayashi, T. (2017). The power of existing design for establishing the dominant “industrial” design.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170410a
Download (Available online June 9, 2017)

デジタルカメラは、当初V-memoやカメラ付きテレビとして開発が進められ、銀塩カメラとは異なる外見がデザインされていた。しかし画素の向上によりデジタルカメラが銀塩カメラと代替関係になってくると、「写真をきれいに撮る」ために必要な光学ズームや手振れ補正機能などの技術革新が進められると同時に、銀塩カメラと似た外見を採用することで、消費者に銀塩カメラと代替関係にあるとのフレーミングが行われた。こうして、銀塩カメラはデジタルカメラに代替されていったものの、銀塩カメラにおいて採用されていた外見が最終的なデジタルカメラのドミナントな“インダストリアル”デザインとなった。

Suh, Y. (2017). Organizations for global simultaneous new model launching: Toyota’s GPC and Hyundai’s pilot center.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170405a
Download (Available online June 7, 2017)

グローバル生産が増えるにしたがって、グローバルに新モデルを同時にどう立上げるのかが問題となる。トヨタ自動車と現代自動車は、異なる生産方式を持っていながら、グローバル新モデル同時立ち上げの問題を解決するために、ほぼ同時期に類似の機能をもつ組織を設立した。トヨタ自動車のGlobal Production Center (GPC)と現代自動車のパイロットセンターである。どちらも従来の量産ラインとは離れてパイロット生産ラインをもつ新組織だった。ただし、マザー工場制をとるトヨタのGPCは、本国工場の補完的役割を担っているのに対し、モデル工場制の現代は、パイロットセンターを本国工場から独立して機能させようとしたという違いがある。トヨタは競争力のある本国のマザー工場の負担を減らすための対応であり、現代は競争力の源泉となりにくい本国工場から距離を置くための対応だったのである。

Min, S., & Song, W. (2017). Customer scope and supplier performance: The Japanese automotive industry.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170426a
Download (Available online June 6, 2017)

Nobeoka, Dyer, and Madhok (2002)は、1995年の日本の自動車部品サプライヤーのデータを使って、日本の7つの自動車組立メーカーに対して、(1)部品の納入先自動車組立メーカーの数、(2)自動車組立メーカー比率のハーフィンダール指数でみた集中度を測定し、納入先自動車組立メーカー数が多く、集中度が低いほど、サプライヤのパフォーマンス(営業利益率)が高いと結論している。本研究はNobeoka et al.(2002)の分析モデルを踏襲し、1995年に加えて、1985年と2005年のデータについての追試を行った。その結果、1985年と1995年のデータではNobeoka et al.(2002)と同様の結果となったが、2005年のデータでは有意な関係は得られなかった。さらに、(A)納入先自動車組立メーカー数が3社以上と(B)3社未満の2群に分けて営業利益率を比較して見ると、1985年と1995年は(A)群の営業利益率の方が有意に高かった。これに対し、2005年には有意ではないが、むしろ(B)群の営業利益率の方が高かった。サプライヤのパフォーマンスと納入先自動車組立メーカー数や集中度との相関は、何らかの先行変数が存在するために生じる疑似相関の可能性が高い。

Inamizu, N., & Fukuzawa, M. (2017). New product introductions and activation of shop floor organizational communication.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170313a
Download (Available online May 12, 2017)

日本の電機産業で、競争力を維持している工場では、工場トップが新製品の提案や投入をして、現場を活性化させていた事例がある。つまり、新製品の投入が、現場組織のコミュニケーションを活性化するのである。そこで、質問紙調査のデータを用いて、現場組織の「風通し」(コミュニケーション活性化に関する指標)について分析したところ、風通しとQCDF(品質、コスト、納期、柔軟な生産)の間には相関が見られなかったが、風通しと「新製品の投入回数」及び「新製品の提案/開発」の間には、正の有意な相関があった。実際、新製品投入回数、新製品提案で上位の工場では風通しが良かった。このことは、工場トップの新製品提案や新製品投入といった行動や施策が、現場組織のコミュニケーションを活性化させることを示唆している。

日本語要約付き既刊論文リスト ABAS Article List


Volume 16/2017
Volume 15/2016
Volume 14/2015
Volume 13/2014
Volume 12/2013
Volume 11/2012
Volumes 1-10/2002-2011 (日本語要約なし)


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