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Print ISSN 1347-4464


ABAS is also included in EBSCO host, ProQuest, CrossRef, and J-STAGE.
This publication is supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP16HP2004.

ABASの日本語サイト

 ABASは日本学術振興会科学研究費補助金(国際情報発信強化)の補助を受けています

ABAS: Annals of Business Administrative Science について

ABAS (「アバス」と呼んでいます)は、日本国内の経営研究の成果を海外の研究者向けに発信する無料(open-access)の英文オンライン・ジャーナルです。もちろんレフェリー誌です。 世界的な学術誌データベースであるEBSCO hostとProQuestにも収録され、全文ダウンロード可能になっていますが、これは日本の経営学系のジャーナルとしては初めてのことです。 創刊は2002年で、東京大学大学院経済学研究科経営専攻の教員有志が中心となって設立した NPO法人グローバルビジネスリサーチセンター (Global Business Research Center: GBRC) が発行しています。

ABASは創刊10周年を一区切りとし、Volume 11からは新生ABASとして再スタートしました。社会科学系の従来の海外・国内ジャーナルとは一線を画し、まったく異なる新しい「ABASスタイル」の個性的でスタイリッシュな論文を掲載し、「引用されるジャーナル」を目指す。これがABASの編集方針です。

ABASスタイルとは

  1. 1論文は、一つの学説、一つのデータセット、一つのコンセプトに焦点を当て、論旨がシンプルかつ明快です。
  2. 論文タイトルと要約は、それを読むだけで、論文の論旨、主張を理解できるように解説的です。
  3. 1論文は、一気に読み切れる長さ10〜15ページ程度を目安にしてコンパクトにまとめられています。
  4. 世界共通語として英語を使う以上、nonnative “reader” of English を想定した平易な英文です。
  5. 高度な数学・統計手法は使いません。
ABASが特に重視しているのは、従来のジャーナルが軽視してきた、しかし読者は読みたいと思っている次の三つのジャンルです。
《テクニカル・ノート》 既存研究の間違いや問題点を明らかにしたもの
《事実発見型調査報告》 調査データから得られた面白い事実発見を明記したもの
《コンセプチュアル・ペーパー》 自他問わず面白い概念モデルを紹介・解説したもの

ABASは、独立行政法人科学技術振興機構(JST)の電子ジャーナル・サイトJ-STAGEの早期公開機能を導入しています。J-STAGEの「早期公開」(Advance Publication)は、巻・号・ページ等の書誌情報が未確定の論文を公開できる機能です。早期公開版も本公開版も同じDOIが付与され、同一の論文として扱われ、Google Scholarにもデータが提供されます。早期公開は論文採択後できるだけ速やかに行われますので、早期公開版の公開は不定期になります。早期公開された論文は2ヶ月に1号のペースでまとめて、巻・号・ページ等を確定してからJ-STAGEで本公開するとともに、学術論文を中心とした学術情報を検索して利用できる世界的なオンライン・データベースEBSCO host (有料)、ProQuest (有料)にも逐次収録されて、全文ダウンロードが可能となります。論文が早期公開されると、『GBRCニューズレター』(ほぼ週刊)で告知されますので、最新刊の案内が欲しい方には配信登録されることをお勧めします。このサイトでは、とりあえず論文の内容を日本語で紹介していきますが、著者本人による公式の要約ではないので、ご注意ください。正確に内容をお知りになりたい方は、ぜひ英語の論文をダウンロードして、読まれることをお勧めします。

ABASのダウンロード J-STAGE


早期公開 Advance Publications


Suh, Y. (2017). Knowledge network of Toyota: Creation, diffusion, and standardization of knowledge.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170126a
Download (Available online March 24, 2017)

知識は企業の競争力の源泉となるものであり、企業の知識ネットワークの中で創造、伝播、標準化される。トヨタ自動車の日本国内知識ネットワークは複数の完成車工場、OMCD、GPCをノードとして構成される。知識は工場の現場で創造されるが、複数の完成車工場の間では、同階層の間で直接的に交流するネットワークを通じて知識が伝播される。その際に標準化は行われない。OMCDは標準化された知識と標準化されない知識の両方の伝播を行う。そして、GPCは知識を標準化することが主要な機能となっている。つまり、トヨタの国内知識ネットワークは、標準化の点で様々なレベルのノードを混在させることで、現場で創造される知識の多様化と標準化という矛盾した目的のバランスをとっているのである。

Takahashi, N. (2017). Ownership structure follows managerial strategy: Management control revisited.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170125a
Download (Available online February 24, 2017)

経済学のコーポレート・ガバナンスの議論では、株式の所有構造は説明変数として扱われる。それは、Berle & Means (1932)が、株式の広範な分散が専門経営者による経営者支配を進めたと説明する図式をそのまま引き継いでいる。ところが、Chandler (1977)が描く当時の電話や鉄道の事例を検討し直すと、電話では因果関係の矢印はむしろ逆向きで、優れた専門経営者が資本の大規模化を進め、その結果として、株式の分散化が進んでいた。鉄道では、そもそも管理業務はあまりにも複雑で、特別な技能と訓練を必要としたために、経営は専門経営者に任されたのである。要するに、所有構造は所有と支配の分離の説明変数ではなかった。実際、当時の日本では、所有の分散のない財閥で専門経営者が台頭していた。

Yamashiro, Y. (2017). C to C interaction management: Cases of Harley-Davidson Japan dealers.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0170114a
Download (Available online February 22, 2017)

ハーレーダビッドソンジャパン傘下のディーラーの中から、販売業績が顕著に異なる2社を選んで事例分析を行ったところ、顧客間交流のマネジメントに大きな違いがあることが分かった。高業績ディーラーは、低業績ディーラーには見られなかった(i)顧客コミュニティに属する顧客の「初心者」「中級者」「上級者」へのグループ分け、(ii)顧客グループ別オリジナル・イベントの開催を実践していた。この(i)(ii)によって、「級内顧客間交流」のみならず「級間顧客間交流」も盛んになるために、顧客の車両乗り換え率が高くなり、販売業績が高くなっていた。

Shiu, J.-M. (2017). The scope of support of toolkits in the smartphone industry.
Annals of Business Administrative Science, 16.
doi: 10.7880/abas.0161122a
Download (Available online February 7, 2017)

半導体部品を使って製品開発を行う企業は、半導体部品企業が提供するツールキットを使用することで、製品開発におけるコンセプト創りから問題解決などの一連の試行錯誤の実験を独自で実施している。von Hippel (2001)によれば、ツールキットは、(a)試行錯誤などの学習、(b)モジュールやライブラリー、(c)設計の許容範囲、(d)言語や技能の親和性、(e)製品の高い製造性という構成要素から成っているとされる。本研究では(b)と(c)をサポート範囲と定義して、2010年代のQualcommとMediatekのツールキットのサポート範囲を比較する。その結果、製品開発力が低い新興ユーザーは、サポート範囲がより広いMediatekをより多く採用していたことが分かった。

日本語要約付き既刊論文リスト ABAS Article List


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Volume 14/2015
Volume 13/2014
Volume 12/2013
Volume 11/2012
Volumes 1-10/2002-2011 (日本語要約なし)


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