東京大学大学院経済学研究科
2008 年 7 巻 8 号 p. 557-586
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近年、ファシリティ・コストの削減や知識創造の観点からノンテリトリアル・オフィスの有用性が喧伝されているが、既存のオフィス研究はプライバシーやパーソナリゼーションが問題になる可能性を指摘している。ただし、いくつかの条件を満たせばこれらは問題にならないことも示唆されている。以上から、(1)ノンテリトリアル・オフィスの安易な導入は慎むべきだということ、(2)ノンテリトリアル・オフィスの成功条件を探る研究・調査の蓄積が望まれていることを示す。
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